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eラーニングシステム『LearnO(ラーノ)』、導入企業社数700社突破！月額利用料4,900円の新プラン提供開始

2020.12.02

〜リモートでの人材育成ツールにオススメ！低予算で、無駄がなく、効率的に社員教育できる〜

Mogic株式会社（所在地：東京都練馬区、代表取締役：山根陽一、Mogic）は、法人を中心に年間35万人以上の利用実績を持つ、業界最安値級※1クラウドeラーニングシステム『LearnO（ラーノ）』の導入企業社数が、2020年11月に累計700社を突破したことをお知らせします。
また、これを記念して『動画なしの最安価格帯プラン』「eラーニング 9,800円プラン（100ID）」の新料金プラン「eラーニング 4,900円プラン（50ID）」を12月2日（水）より提供開始します。

このプランは、気軽にeラーニングをはじめたい方にお勧めの、月額9,800円（税抜、ユーザー数100人まで）でご利用いただける『動画なしの最安価格帯プラン』を、さらに手軽に導入いただけるよう、より安価の月額4,900円に改定した新料金プランです。

ユーザー数50人までと、少人数で利用できるため、中小企業やスタートアップなど小規模ビジネスでも導入しやすいのが特徴です。

■　低予算で効率的に社員教育できる『LearnO』、導入企業社数累計700社を突破！
新型コロナウイルス感染症拡大に伴う影響で、今春の新入社員研修は思い通りに進まなかった企業も多いのではないのでしょうか。新入社員研修は、会社の将来を担う人材を生み出す貴重な機会でもあるため、無駄のない設計プランで人材教育を効率的に進めることができれば理想的です。

『LearnO』は、パワーポイントで作った資料があれば、すぐに講座をスタートできる、業界最安値級※1のｅラーニングシステムです。1か月間だけでも契約でき、ID数の見直しなど契約内容の変更も単月ごとに可能なため、導入しやすく、続けやすいことが最大の特長です。手軽で安価、充実したサービスとして各方面で評価をいただき、現在は法人を中心に年間35万人以上にご利用いただくサービスに成長、9月についに累計導入企業社数700社を突破しました。直近では、テレワーク導入の影響もあり、withコロナ時代のニーズを捉えた新しい人材育成のツールとして注目され『LearnO』の検討・導入も増えています。今年度の内定者研修、新人研修でぜひ本サービスを活用してみませんか。※1　当社調べ（2020年11月30日現在）

■　祝・累計700社突破記念！新料金プラン「eラーニング 4,900円プラン（50ID）」　登場
このたびは、『LearnO』導入企業社数が累計700社を突破し、順調に利用者数を伸ばしていることを記念するとともに、日頃のご愛顧に感謝の気持ちをこめまして、新料金プランを提供開始します。より安価で手軽なプランをぜひご利用ください。

【新料金プラン「eラーニング 4,900円プラン（50ID）」概要】
・提供開始日程：2020年12月2日（水）
・標準機能：PDFコンテンツ、テスト、組織管理、アンケート
・内容：50人までの利用で月額4,900円（税抜）のお得なプラン。
　　　　中小企業やスタートアップなど小規模ビジネスでも導入しやすいのが特徴。
　　　　まずは気軽にはじめたい方にもお勧めです。

※すでにサービスをご利用いただいているお客様が、現在ご利用中の料金プランから新料金プランへ変更することも可能です。

＜『LearnO』について＞

人材採用分野やインフラ分野まで、幅広い業種・業態にマッチングするｅラーニングシステム。シンプルな料金体系、カスタマイズの柔軟さ、サポートの手厚さから、導入しやすく続けやすいことが特徴です。パワーポイントで作った資料があれば、すぐにオンライン教材を作成し講座をスタート可能。また、担当スタッフが電話やメールで無料サポートするため、新たにスクールビジネスをスタートさせる方でも安心してご導入可能です。さらに、受講者へのテスト実施やログ集計管理機能なども充実しているため、便利に顧客管理ができるほか、ご自身のSNSと連動させれば、効果的に集客力アップをはかることも可能です。

『LearnO』はこちら＞＞＞https://learno.jp/

【会社概要】
会社名：Mogic株式会社
本社：〒177-0041　東京都練馬区石神井町3-3-31、モノデコール石神井公園1F-4F
代表者：代表取締役　山根陽一
設立：2009年12月16日
資本金：20,000,000円
Tel：03-3997-7408
Fax：03-5923-9230
URL：http://www.mogic.jp

事業内容：
(1) IT教育サービスの企画、制作、開発、運用
(2) インターネットサービスのコンサルティング業務
(3) メディアサービス運営
(4) インターネットサービスの研究開発

引用元：BIGLOBEニュース